日本臨床技能教育機構J-CEOについて

Japan Clinical skill Education Organization
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設立の趣旨

臨床技能の向上と技能の体系化・標準化に向けた学術活動を推進し、すべての医療人が経済的障壁なく技能向上を図ることができる環境を構築し、すべての国民が医学的根拠に基づき安全かつ標準化された医療を安心して受けられる世界の実現を目指します。
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主な活動

  • 臨床技能または臨床技能に必要な知識に関する講習会の開催
  • 臨床技能に関する認定資格制度の運営・管理
  • 各種学術団体と協働し、臨床技能の体系化を図るための取り組み
  • 臨床技能に関する研究活動
  • 学生への臨床技能教育の支援
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認定講師

脳卒中歩行介助技術認定士認定講習会(Ver.1)

石井 慎一郎先生
国際医療福祉大学大学院福祉支援工学分野 教授
大田 瑞穂先生
令和健康科学大学リハビリテーション学部 助教
長田 悠路先生
徳島文理大学保健福祉学部理学療法学科  准教授
高野 良慈先生
脳神経筋センターよしみず病院
寒竹 啓太先生
産業医科大学病院
石橋 和博先生
新古賀リハビリテーション病院みらい

山田 祥恵先生
東京富士法律事務所 弁護士
久保田 一誠先生
御所南リハビリテーションクリニック
京都促通反復療法研究会 代表
金子 達哉先生
柏たなか病院
佐藤 博文先生
さいたま市民医療センター
中谷 知生先生
宝塚リハビリテーション病院
日本神経理学療法学会理事
メリット
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ここをクリックして表示したいテキストを入力してください。テキストは「右寄せ」「中央寄せ」「左寄せ」といった整列方向、「太字」「斜体」「下線」「取り消し線」、「文字サイズ」「文字色」「文字の背景色」など細かく編集することができます。テキストテキストテキストテキストテキストテキストテキストテキストテキスト...。テキストテキストテキストテキストテキストテキストテキストテキストテキスト...。テキストテキストテキストテキストテキストテキストテキストテキストテキスト...。
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顧問弁護士

弁護士 原内  直哉先生
インテンス法律事務所
メリット
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定款・細則

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一般社団法人 日本臨床技能教育機構 
定款・細則はこちらをご確認下さい。
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当法人の種別

当法人は通常の一般社団法人(普通型)と異なり、
収益事業を一切行わない非営利を徹底した
非営利型一般社団法人です。


非営利型の条件・・・
「利益の分配を行わない」「理事とその理事の親族等である理事の合計数が理事の総数の3分の1以下」、「残余財産を国・地方公共団体に贈与」を定款に定める。
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代表理事挨拶

 

このたび、2025年5月の社員総会承認後の新理事会で一般社団法人日本臨床技能教育機構代表理事を拝命いたしました。これまでNPO代表等の活動で培ってきた経験や知見を基に本機構の発展に尽力する所存です。

本機構の目的は定款第3条に「臨床技能に関する教育、啓発活動等を通じて、医療従事者の学術・臨床技能を研磨し、国民の医療・保健・福祉の増進に寄与する。」と定められています。この目的を達成するための事業が、定款第4条に(1)臨床技能に関する教育、啓発及び人材育成(2)学術集会の開催(3) 内外の関係学術団体との連絡及び連携(4)その他当法人の目的を達成するために必要な事業が記されています。

従来、卒後教育の手段としては職場内での教育制度、協会や学術団体による研修制度等が多くの割合を占めます。
 しかし、昨今の物価上昇や医療費抑制などの流れに対して、診療報酬制度の枠組みでは医療人の賃金ベースアップが追いついておらず、経済的にも卒後のスキルアップが難しい状況へと陥りつつあります。各種学術団体が主催する認定制度は「学会入会(年間費)」や「登録料・更新料」等が必須の場合が多く、複数の資格所持・維持が経済的にも難しい仕組みとなっています。学会・協会の規模が大きいほど運営費がアップし、受講費へと価格転嫁されるため、我々は理事・運営委員を最小限に設定し、事務・管理手続きの簡略化や寄付等によりミニマムな運営を方針として掲げています。費用負担の少ない講習会開催の実現を目指すと同時に、単なる知識の教授ではなく臨床経験豊富な講師陣による「臨床技能」の教育に主眼を置いた講習会を設計していく次第です。
協会でも学会でもなく、すべての医療人のスキルアップを平等かつ丁寧に支援する法人として誕生した組織。
それが「日本臨床技能教育機構」です。


最後になりましたが、医療専門職の皆様が臨床というフィールドにおいて、力を発揮して活躍できるように尽力したいと思います。皆様のご協力とご支援をお願い申し上げます。






2025年6月1日設立 
一般社団法人日本臨床技能教育機構
設立時代表理事  石津 佳子




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